アメリカの個人投資家たちがSNSで団結してファンドに巨額の損失を与える

株式市場で個人投資家による投機的な動きが強まっている。米国では個人マネーがゲーム感覚で一部の銘柄に集中、1日で株価が2～4倍に上昇する企業が続出する。インターネット証券では接続障害も相次ぐなど、前例のない混乱にホワイトハウスや証券取引所も警戒を強め始めた。

今回の混乱を象徴する銘柄が、米ゲーム小売りチェーンのゲームストップだ。株価は26日に前日比93%上昇し、27日にはさらに同135%高となった。27日の売買代金は約300億ドル（約3兆円）と、アップル（200億ドル）をもしのぐ。

ネット販売の普及で、実店舗が中心のゲームストップは2021年1月期も赤字見通しだ。成長期待で買われているわけではない。逆に株価が割高とみたヘッジファンドが空売りをしかけているところに、レディットといったSNS（交流サイト）上でつながった個人投資家が20年に急拡大した株取引アプリのロビンフッドなどを使い共闘して買いを入れている。

SNSでつながる個人の間には、巨額の利益を上げるファンドを市民の「敵」とみなす動きがみられる。ゲームストップではヘッジファンドのメルビン・キャピタルがSNSの標的となった。ゲームストップ株を空売りしているとの情報が飛び交い、個人がコールオプションという金融派生商品も駆使して一斉に買い注文を入れた。株安を見込んでいた投資家は締め上げられるように買い戻しを迫られ、メルビンも巨額の損失を負ったとの情報もある。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN281T70Y1A120C2000000